海洋法担当法務官の空席や関連公募情報がいつどのようにアナウンスされるのか。ファックスもインターネットもない、いわば アナログの紙媒体しかない時代であった。渡米後丸１年を迎えたその時でさえも、国連空席情報などの収集に向けた具体的アクションを 起こすことなく日々を過ごしていた。思えば、積極性に欠けていたと気付き自省もしていた。反省は簡単だが、肝心の精度の高い公募 情報などを得てこなかったので、先々の展望をクリアに描くことができなかった。1974年の10月から第一学期が始まって以来、 学業に精一杯で、情報集めの余裕などほとんどなかった。言い訳がましく聞こえてしまうが、何故それほどまでに積極性を欠き 対処してこなかったのか。実は、もう一つ大きな事情が心を支配してしまっていた。

　　国連第三次海洋法会議の会期として毎年１回は開催されていたが、1974～5年当時まさに佳境の入り口にあった。 そして、日本人の林司宣(はやしのりたか)氏が、海洋法担当法務官のポスト にあり、同会議で活躍されていた。会議に出席したワシントン大学海洋研究所(IMS)の博士課程に在籍する先輩からも、 その活躍ぶりを時々聞き及んでいた。

　　後で知ることになったが、同氏は早稲田大学大学院にて法学修士号を得た後、米国のロー・スクール 法科大学院で修士号を取得、その後のことは不詳だが、国連に奉職されていた。教育履歴からすれば、私と似通った教育バックグラウンドを おもちの大先輩と推察できた。いずれにせよ、海洋法会議の使命が完遂され条約案が採択されるに至るまでは、日本人 海洋法務官ポストが空席となることはほとんど期待できないものと、思い込んでいたところがある。

　　かくして、「海洋プログラム」を修了後、先ずはどこでどういう職にありつき、生活の糧を確保しながら、しかも同時並行的に キャリア・アップを図ることができるのか、ということであった。米国でその職を得るのか、あるいは帰国して職をえて国連採用試験の チャンスを待つのか、その岐路に立たされようとしていた。

　　米国での就活であれば、シアトルには多くの日本法人の支社や出先機関があった。 例えば、日本水産などの水産大手、商船三井や日本郵船などの海運大手の支店などが考えられた。その他、「アメリカ船級協会」もあった。 だが、行動を起こして具体的な可能性を探るということはなかった。今から思えば、在シアトル日本法人関連の商工会議所などに 足を運んで情報収集したりして、就職に関する何らかの助言も得られたはずであった。商工会議所への 口利きは、例えば同じロー・スクール在籍の日本人留学生会の会長にお願いすることもできたはずであった。だが何もしなかった。

　　日本に帰国し就活した場合には、海事関連民間会社は数多くあるし、その他「日本船級協会」や「大日本水産会」のような海洋・ 水産関連の公益団体などもあり、選択に迷うほどであろう。だが、25歳にもなった院卒を果たして新卒学生と見なしてくれるのか、院卒や 社会人中途採用枠があるのか、いろいろ気になった。学士レベルの卒業生となってから既に5年も経ち、しかもこの歳になって初めて 職探しの舞台に身を置くことを考えると、具体的な業種や法人を絞り込み、もっと真剣な求職行動を起こす必要があった。 だがしかし、弱気な心情に支配され二の足を踏むばかりで、何の方向性や進路を決しないまま時間だけが過ぎ去っていた。かつては何事にも 積極的に立ち向かっていたはずなのに、何故か就活のことになると腰が重たくなり腰砕け状態にもなっていた。

　　最も理想的な「待機」場所は、国際海洋法や海洋政策について、常勤・非常勤を問わず教鞭を担える大学であった。東京水産大学 や東海大学（海洋学部）などでの海洋法・海洋政策講座を受け持つ講師への道の模索も頭をよぎっていた。叶うものであればそれが ベストの道と思われた。国連へのアプリケーションフォーム提出した後から奉職が決まるまでの居場所として、キャリア・アップにつなげ られないような仕事に就き、そこで「待機」することだけは避けたかった。

　　大学講師はその点では大変魅力的であったが、タイミングよく公募の機会にありつけるのか、どうすればよいのか戸惑うばかりであった。 また、頼るべき縁故もなかった。留学応募時に推薦状発出などでご無理をお願いした母校の教授に、迷惑を全く顧みず就職斡旋につき 再び頼るような厚顔無恥や強引さは持ち合わせてはいなかった。そうするのは全く気が引けるところであった。いずれにせよ、 私的にいろいろと悩む割りには、生きるための社会的知恵と貪欲さが不足しているというか、ガッツと生命力に欠けるように思えて ならなかった。就活については情けなく思うことが多々あった。

　　かくして、最後の夏学期の間何の具体的な就活アクションも取らず、また弱気な心情に支配され何の明るい見通しもないまま、 身の振り方について悩み続けていた。就職浪人のような立場のまま「国連求職者」になるのは論外の選択肢 であった。待機期間中における就職先によっては、キャリア・アップにはほとんどプラスにならず、 むしろマイナスになる場合もありえた。何とかそれも避けたいと願っていた。

　　休題閑話。夏学期が始まり、研究テーマとして取り上げる計画であったマンガン団塊開発に関する資料の収集のために総合図書館など に何度か足を運んでいた。三度目の足を運んだ時のことと記憶するが、ほんの思い付きで、同館の「東洋資料室」に立ち寄ることにした。 留学後初めて興味本位ながら最近の邦字新聞に目を通したいと考えた。邦字紙専用のラックから、バインダーに綴じられた朝日新聞の 分厚い束を机の上に広げ、見出しの拾い読みを始めた。

　　「論壇」と題するコラム記事が掲載されたページで、めくる手を止めた。「海洋」という二文字が目に飛び込んできたからである。 執筆者自らが投稿したものか、朝日新聞に執筆依頼されたものか分からないが、海洋関連の記事であった。通読してみると、 国連海洋法会議における主要論争点や海洋国家としての日本が置かれた立場に触れながら、200海里EEZレジームの議論の行方と日本の目指すべき進路などについて、 自論が展開されていた。記事には「海洋環境コンサルタント」という肩書と「麓多禎」という署名があった。 個人事務所を主宰し海洋法制・政策などに関する調査研究を専らの生業とする民間人の存在を偶然にも、そして初めて知ることになった。 私自身もそれを生業にすることの可能性につき、一条の光というか何がしかの希望を感じた。

　　個人経営の事務所における事業の柱はどのようなものなのか想像することはできなかった。しかし、 「海洋環境コンサルタント」という職業の存在と、また海洋法制や政策の調査研究に携わる事務所の存在に思いのほか心を動かされた。 研究室に戻った私は、関心の熱が冷めやらないうちにと、朝日新聞社にレターを書き送り、麓氏本人への転送を依頼した。 先ず、自己紹介とロー・スクールでの学業状況を綴った。他方、麓氏の事務所の業務内容や経営方針などを教示していただけるよう お願いし、最後に事務所で働かせてもらえる可能性につき率直に打診した。

　　一カ月ほど返事がなく、すっかり忘れていた8月頃に、麓氏から突然連絡を受けた。米国東海岸のアナポリスにある海軍士官学校で所用を 済ませたので、日本への帰途にシアトルに立ち寄り面談したいとの内容であった。その後暫くして、ロー・スクールでお会いする ことになった。これが麓氏との最初の出会いであり、それに至った経緯である。

　　麓氏主宰の海洋環境コンサルタント事務所における調査研究の具体的内容や現況、経営方針などについて詳しく突っ込んで 意見交換することは思っていたほどにはできなかったと記憶する。翻って、いろいろ対話する中で、海洋法制はもちろんのこと、 海洋資源開発や管理の動向や政策の分析、調査研究などに幅広く関わることができるものと、自分なりの理解を得るに至った。 ただ、事務所の経営基盤、将来展望、事務所での私の役割や貢献への期待について、明確に認識できないままに終わってしまった。 麓氏の内諾を記す文書がある訳ではなく、また雇用契約書を交わす約束ができた訳ではないが、帰国後事務所で就業することに 肯定的な了解が得られたものと半ば都合よく理解し、東京での再会を約して別れた。

　　欧米では、個人がもつ専門的知識や人脈を生かしながら個人事務所を主宰・経営するコンサルタントは多いと聞く。 もちろん、専門領域におけるそれなりの知力や人脈などがあればの話である。特に米国では、政権交代がなされると、 前政権にいた元政府高官や関係者が下野した後、その専門領域での政策立案や行政に関する知識と幅広い人脈を活かして 個人事務所を主宰することも多い。また、民間の独立系シンクタンクや調査研究機関で働くことは別に珍しくなく、よくある 事業形態である。だから、麓氏の個人事務所も、例え規模は小さくてもそれに類するものだと前向きに捉えていた。 そして、自立・独立型の個人コンサルタント事務所で働くのは、自分の性に合うことであり、また何よりも専門領域が被さっている ことに大きな希望を抱いた。事務所に飛び込むことにかなり前のめりに なっていた。

　　事務所の規模は第二義的なもので、最も重要視したのは、国際海洋法制や海洋政策にまつわる調査研究に携わることができるか 否かであった。そもそも、キャリア・アップにつながらない勤務先でいくら「職歴」を積み重ねても意味はなかった。麓氏の個人事務所は、 その規模は極めて小さいとしても、過去数年間向かい合ってきた海洋法制・政策に関する学究テーマなどをそのまま引き 続き取り組めそうであった。私的には、国連海洋法務官へ奉職できるまでのキャリア形成上大いにプラスになるものと確信し、 麓氏の事務所でお世話になることを決断した。

　　22歳の大学新卒者と同じようにいろいろな民間会社・公益法人などを駆け回り、入社試験にまで漕ぎ着けられるならばまだしも救われるかもしれないし、 また意義あることであろう。だがしかし、就活に半年や一年奔走しても、国連への志願にプラスとなるような職を得られるか どうか、自身の志しが台無しになるような職域や職場だけは避けたかった。かくして、個人主宰の超ミニ事務所であっても、 調査研究内容が被さるところに身を置けるのであれば、その選択肢は「正解」であると自己納得することにした。国連への応募時の 職歴欄には、「1975年10月から現在まで、民間の調査研究事務所にて、海洋関連法制や政策、海洋開発の動向などを調査研究し、その 成果を報告書などに取りまとめ公にし、あるいはクライアントに提供した」と、いずれかの将来に記載できるものと内心期待した。

　　ところで、夏学期修了後のこと、学業成績や学位取得のことについてすっかり忘れていた。帰国の数週間前にバーク教授の研究室を訪ね、 帰国の一回目の挨拶をした。そこで、学位はお預け状態にあることを教えられた。教授曰く、「LL.M.の学位授与には平均スコアが少し 不足している。学位審査委員会が近いうちに開催され、そこで諮られる。その結果次第であるが、認められれば学位証書が授与される。 ただし、その場合は日本へ郵送されることになる」とのことであった。それは何を意味するのか。学業成績は事実として平均「B」以下、即ち平均80点以下の状況に あることを、そこで初めて知った。だがしかし、それで終わりという訳ではなく、続きがあることに一つの望みを繫ぐことができた。 間違いなくその審査委員会はバーク教授の尽力の結果として開かれ、そこに一途の希望が残されていること、そして教授が学位 授与に向けて真剣に対処してくれていることを感じ取った。

　　最早自分ではどうすることもできないステージにあり、学位授受は委員会でのバーク教授の骨折りが唯一の頼りであった。 バーク教授からすれば、私のような出来の悪い日本人留学生に失望したのではないかと慮った。バーク教授や曽野先生 らに申し訳ないという気持であった。いずれにせよ、教授の言葉を信じて待つ他なかった。学業からのドロップ・アウトの危機もあったが、 振り返れば、留学には付き物の当然の試練であったに違いないものであった。とにかく学業は終わった。 学位を携えてシアトルを後にできないのは残念至極であったが、今は全ての事を終えて帰国の途に就くことができるのは素直な気持ちとして 嬉しかった。

　　最後にもう一つ感謝すべきことがあった。円ドルの為替については、当時には、固定相場制が敷かれていて、レートは１ドル360円の水準で 固定されていた（1973年になってようやく完全変動制へ移行した）。また、1974年当時、日本出国時にあってはドル現金の帯同可能 限度額は500ドル程度であったと記憶する。渡米後の生活費や授業料などは、家族に順次定期的に銀行送金してもらうほかなかった。 銀行窓口での送金手続きにもいろいろ添付書類が多く、家族には沢山の面倒を掛けた。送金手続きもさることながら、 授業料と生活費の仕送りこそが家族にとって最も重い負担であった。ロー・スクール入学後に奨学金をいただいたが、その額は言うのも 恥ずかしいほどのスズメの涙であった。とはいえ、大事に書籍などに使わせてもらった。

　　少年期における父親の他界、急遽やむなく現役復帰した祖父母と、農業は全く未経験であった母親の必死の働きなど、留学中も そんな過去のことが脳裏から離れることはなかった。当時兄はすでに地方公務員として働き給与を得ていたが、私は、祖父母や母親、 義姉らの資金のやりくりにおける大変な苦労を思い浮かべ、出来る限り浪費しないようずっと心掛けていた。自身が社会人となって 30年以上働き、その後退職した後であっても、家族に掛けた昔の苦労を忘れないよう肝に命じてきた。

　　さて、学生寮の「マーサー・ホール」が新入寮生で溢れかえる前には退去すべく、段ボール箱に書籍類などを詰め 込み帰国の準備をした。他のクライアントの荷物と混載して、日本郵船のコンテナでシッピングもらうことにした。 そして、スーツケースには、帰国後すぐに必需となる日用品などを詰め込んだ。 その後暫くしてシアトル・タコマ空港から日本へと飛び立った。さらばシアトル。シアトルに初めて降り立ってから1年4か月の 短い留学生活であったが、決して忘れることのない、濃密で何にも換え難い素晴らしい経験であった。振り返れば、シアトルに恋する自分が そこにあった。シアトルは私の真の第二の故郷となった。第２の青春時代を過ごしたという確信もえた。

　　留学中に得た貴重な財産の一つは、「海の世界への回帰」を果たせたことである。再び海のことを捨て去り、海と無関係の自分に戻る ことは、二度としたくなかった。それは留学中ずっと心に刻み続けてきたことである。かくして、海洋法制・政策などに関する 何がしかの調査研究を行な得るという希望を胸に、1975年10月暫くぶりに日本の土を踏んだ。帰国後真っ直ぐに大阪へ帰郷し墓参りを済ませた後、 暫くして上京した。東京での一人暮らしに多少の不安があった。だが、上京して向かうべき働き場所があったことは、精神的に その不安を決定的に和らげてくれた。JR新橋駅から「烏森通り」を虎ノ門方向に10分ほど歩いたところの「虎ノ門交差点」近くにある 麓氏の事務所を探し当てて、そのドアを開いた。

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